診療情報管理士とは?
概要・難易度・合格率・キャリアを解説
診療情報管理士の概要
診療情報管理士とは、病院に蓄積されるカルテ(診療録)や検査データなどの診療情報を、正確かつ活用しやすい形で管理・分析する専門職です。認定を行っているのは一般社団法人日本病院会で、資格そのものは国家資格ではなく民間資格にあたりますが、大規模病院を中心に採用条件や配属基準として重視されるケースが増えています。単に書類を保管する仕事ではなく、医療情報を「データ」として扱い、病院経営や医療の質向上に役立てる点が大きな特徴です。
医療事務との違い
混同されやすい職種に医療事務がありますが、担う役割はかなり異なります。医療事務は主に外来・入院の受付窓口対応や会計、レセプト(診療報酬明細書)の作成といった、患者と病院をつなぐ窓口業務が中心です。一方で診療情報管理士は、診察が終わったあとのカルテを回収し、記載内容の不備をチェックしたうえでデータベース化し、病名や治療内容を国際基準のコードに変換して統計処理を行う、いわば病院の情報基盤を支える「裏方の専門職」です。
窓口で患者と直接やり取りする機会は少ない一方、院内の医師・看護師・事務部門はもちろん、外部の保険者や行政機関に提出するデータの正確性にも責任を持つため、医療事務よりも一段深いレベルで診療情報そのものに向き合う仕事といえます。
ICDコーディングという専門技術
診療情報管理士の代表的な業務のひとつが「ICDコーディング」です。ICDとは世界保健機関(WHO)が定める国際疾病分類(International Classification of Diseases)のことで、病名や死因を世界共通のコードに変換して記録するための国際基準です。医師が記載したカルテの病名表記は表現の揺れが出やすいため、それを正しく読み解き、適切なICDコードへ変換する作業には専門的な医学知識と分類のルールに関する深い理解が欠かせません。
このコーディングが正確であるほど、病院内の統計データや外部への報告データの信頼性が高まります。逆に誤ったコーディングは診療報酬の請求誤りや統計の歪みにつながるため、診療情報管理士の技術力が病院運営の正確性を下支えしていると言っても過言ではありません。
DPCとの関わり
急性期病院の多くが採用している診療報酬制度に「DPC(診断群分類包括評価)」があります。DPCでは、患者の病名や治療内容をもとに分類された「診断群分類」に応じて入院医療費が定額計算される仕組みが取られており、その根拠となるのが「DPC様式1」という詳細な診療データです。
診療情報管理士は、この様式1に記載される病名や手術・処置情報が診療内容と整合しているかを確認し、必要に応じて医師へ照会を行うなど、DPC運用の精度を保つ重要な役割を担っています。DPC対象病院が全国的に増加し続けているなかで、この様式1確認業務ができる人材の需要はますます高まっています。
※ ICDコーディングとは、病名や死因をWHOが定めた国際共通の分類コードに変換する作業のことです。世界中の医療統計を同じ基準で比較できるようにするための仕組みです。
難易度・学習時間の目安
診療情報管理士試験の難易度は「普通」レベルとされていますが、出題範囲が医学・保健医療情報学・統計学・国際統計分類など多岐にわたるため、片手間の学習では対応しづらい試験でもあります。特に社会人として働きながら資格を目指す場合は、2年間という学習期間をどう継続するかが合格の分かれ目になります。
試験の構成と合格基準
試験はマークシート方式(多肢選択式)で、大きく「基礎分野」と「専門分野」の2分野に分かれます。基礎分野では医療概論・人体の構造と機能・臨床医学総論などが問われ、専門分野では医療管理、保健医療情報学、医療統計、診療情報管理、国際統計分類など、1章から12章にわたる広範な内容が出題されます。合格には各分野とも100点満点中60点以上を獲得する必要があり、どちらか一方が基準に届かない場合は不合格となる点に注意が必要です。
注意：基礎・専門のどちらも60点以上が必須のため、得意分野だけを伸ばす学習では合格ラインに届きません。苦手分野を残さない対策が重要です。
※ DPC(診断群分類包括評価)とは、病名や治療内容の組み合わせに応じて入院医療費を定額で計算する診療報酬制度のことです。急性期病院の多くが採用しています。
合格率の実態
合格率は実施年度によって差があり、おおむね52.4%から72.8%程度の範囲で推移しています。ただし、この数値は受験ルートによって大きく変わる点に留意が必要です。指定大学・指定専門学校で必要単位を体系的に学んだうえで受験するルートでは合格率が70%〜90%を超えることも珍しくない一方、通信教育で独学に近い形で学習を進めるルートでは相対的に合格率が下がる傾向があります。
学習時間の目安
受験資格を得るまでに最短でも2年程度を要するため、単純な「学習時間」だけで比較しにくい資格ですが、通信教育ルートの場合は基礎課程・専門課程それぞれで月々のレポート課題やスクーリングをこなしながら、試験直前期には過去問演習にまとまった時間を割く受講生が多い傾向にあります。指定校ルートの場合はカリキュラムの中に試験対策科目が組み込まれていることが多く、日々の授業の延長で対策が進められる点が強みです。
取得後に活かせる仕事・関連する職種
診療情報管理士の資格は、病院内のさまざまな部署で活かすことができます。特に電子カルテの普及が進んだ現在では、データを正しく整備・分析できる人材の需要が着実に高まっています。
診療情報管理室・医療情報部門での勤務
最も代表的な活躍の場が、病院内の診療情報管理室や医療情報部門です。カルテの内容確認、ICDコーディング、DPCデータの精度管理、院内がん登録など、データの「入口」から「活用」までを一貫して担当します。特に病床数の多い急性期病院ほど専門部署が整備されている傾向があり、専任のポジションとして採用されるケースも増えています。
医療統計・経営分析への関与
蓄積された診療データは、病院経営を左右する統計資料としても活用されます。診療科ごとの入院日数の傾向分析や、DPCデータをもとにした収益性の検証など、経営企画部門と連携しながらデータ分析を行う仕事に携わる診療情報管理士も少なくありません。データに基づく病院経営(データマネジメント)が重視される流れのなかで、こうした分析スキルの価値は年々高まっています。
関連資格とのキャリアの広げ方
診療情報管理士としてのキャリアをさらに広げるために、関連資格を組み合わせて取得する人も多くいます。代表的なものが医療情報システムの企画・運用に関わる「医療情報技師」、がん患者のデータ登録を専門とする「がん登録実務初級者」、窓口業務やレセプト知識を補強する「医療事務」、そして基礎知識の土台を固める「医療情報基礎知識検定」です。これらを組み合わせることで、診療情報管理士としての専門性に厚みを持たせることができます。
誕生の背景・歴史
診療情報管理士という資格・職種がどのような経緯で生まれ、現在の位置づけに至ったのかを知っておくと、資格の意義がより理解しやすくなります。
診療録管理士から診療情報管理士への発展
この資格のルーツは、カルテ(診療録)の整理・保管を担う「診療録管理士」の養成にさかのぼります。日本病院会は早くから診療録の適正管理を病院運営上の重要課題と位置づけ、専門教育を通じて人材育成を進めてきました。その後、医療の情報化が進むにつれて、単なる書類保管にとどまらず、データとしての分析・活用が求められるようになったことを背景に、名称・カリキュラムともに「診療情報管理士」へと発展的に改められた経緯があります。
電子カルテ普及がもたらした需要の高まり
近年の大きな転換点が、電子カルテの急速な普及です。400床以上の大規模病院では電子カルテの導入率がおよそ9割に達しているとされ、紙のカルテ時代とは比較にならない量の診療データが日々蓄積されるようになりました。データ量が増えるほど、それを正しく整理・分析できる専門人材の重要性も増しており、診療情報管理士へのニーズはこの電子化の流れとともに一段と強まっています。
※ 電子カルテとは、紙のカルテに代わってパソコン上で診療記録を作成・保存する仕組みのことです。400床以上の大規模病院では導入率が約9割に達しています。
どんな人が、どんな目的で取得しているのか
診療情報管理士を目指す人の背景はさまざまですが、いくつかの典型的なパターンが見られます。
医療事務からのキャリアアップを目指す人
すでに医療事務として病院に勤務している人が、より専門性の高い分野へキャリアを広げる目的で挑戦するケースは多く見られます。窓口業務やレセプト実務で培った医療知識を土台に、診療情報管理士としてカルテ管理やコーディングの専門性を上乗せすることで、院内での役割の幅を広げることができます。
医療系の学生・新卒者
指定大学や指定専門学校に進学し、在学中から診療情報管理士を目指すルートを選ぶ学生も多くいます。カリキュラムの中に必要科目が組み込まれているため、卒業と同時に受験資格を得やすく、新卒として病院の診療情報管理部門に就職する道が開けやすい点が特徴です。
病院経営・データ分析に関心のある社会人
すでに病院や医療関連企業で働きながら、データ分析や経営企画といった業務に関心を持ち、その専門知識を体系的に身につけたいという理由で通信教育に申し込む社会人も一定数存在します。日々の業務で感じた「診療データをもっと経営に活かせないか」という課題意識が、資格取得のきっかけになっているケースです。
豆知識：診療情報管理士の受験ルート
診療情報管理士の受験資格を得る方法は大きく2つに分かれており、自分の状況に合わせて選べるようになっています。
通信教育ルート(基礎課程+専門課程の2年間)
1つ目は、日本病院会が実施する診療情報管理士通信教育を修了するルートです。基礎課程1年・専門課程1年の合計2年間のカリキュラムで、受講料は22万円が目安とされています。働きながら学べる点が最大のメリットで、社会人の受験者の多くがこのルートを選択しています。
指定大学・指定専門学校ルート
2つ目は、日本病院会が指定する大学や専門学校の指定学科に進学し、必要単位を取得したうえで卒業する(卒業見込みを含む)ルートです。在学中に体系立てたカリキュラムで学べるため、前述のとおり合格率が高くなる傾向があります。進学段階からこの資格を見据えている人に向いた選択肢です。
豆知識：試験は年1回、例年2月に全国15地区16会場で実施されます。受験料は10,000円(税込)で、全国どこに住んでいても比較的アクセスしやすい試験と言えます。
※ 診断群分類とは、患者の病名や治療内容の組み合わせをグループ分けした分類のことです。DPC制度における医療費計算の基礎となります。
まとめ ― 診療情報管理士は「病院の情報のプロ」
診療情報管理士は、医療事務のような窓口対応の専門職ではなく、カルテという医療情報をデータとして整備し、ICDコーディングやDPC様式1の確認、統計分析までを担う「病院の情報のプロ」です。電子カルテの普及率が上昇し続けるなかで、データを正しく扱える人材へのニーズは今後も底堅く推移すると考えられます。
取得を目指す人へのポイント
受験資格を得るまでに2年程度の学習期間が必要な資格のため、通信教育ルートと指定校ルートのどちらが自分の状況に合っているかを早めに見極めることが重要です。基礎分野・専門分野の両方で60点以上を取る必要があるため、苦手分野を作らない継続的な学習計画を立てましょう。
今後のキャリアを見据えて
資格取得後は、医療情報技師やがん登録実務初級者といった関連資格と組み合わせることで、病院内でのキャリアの幅をさらに広げることができます。データに基づく医療・病院経営が重視される時代だからこそ、診療情報管理士としての専門性は長期的な強みになるはずです。
公式サイト：日本病院会