インテリア設計士とは?
概要・難易度・試験情報を解説
インテリア設計士の概要
インテリア設計士は、日本インテリア設計士協会（JIAS）が認定する民間資格です。住宅・商業施設・オフィスなど、あらゆる室内空間のデザイン・設計・施工監理に携わるプロフェッショナルを対象とし、インテリアに関する専門的な知識と技術を証明します。1級と2級の2段階で構成されており、業界未経験者から実務経験者まで幅広いレベルで目指せる設計になっています。
※ 日本インテリア設計士協会（JIAS）とは、インテリア設計・施工の専門家の技術向上と業界の健全な発展を目的として設立された団体です。資格認定のほか、会員向けの研修や情報提供なども行っています。
試験の出題範囲と形式
試験は学科（筆記）と実技の二段構成です。学科試験では、インテリア計画・インテリア装備・インテリア工事・関係法規・製図などの分野から出題されます。実技試験では、与えられた室内空間の条件にもとづいてインテリア計画を立案し、平面図・展開図などを作図する能力が問われます。
試験は年1回、7月中旬に実施されます（第66回：2026年7月11日・12日）。受験料は2科目受験で15,000円、1科目受験で10,000円です。
※ 科目別合格制とは、学科と実技を別々に受験でき、一方に合格した場合は翌年以降に残りの1科目だけを受験できる制度です。年1回の試験でも、2年越しで合格を積み上げられるため、多忙な社会人にとって現実的なルートになっています。
受験資格と1級・2級の違い
2級は受験資格の制限がなく、年齢・学歴・実務経験を問わず誰でも受験できます。インテリアに興味を持つ学生や、これからキャリアをスタートさせたい方にとっての入口として機能しています。
1級の受験には、次のいずれかの条件を満たす必要があります。(1)2級取得後に2年以上のインテリア関連業務の実務経験がある。(2)協会が定める別表資格（建築士など）を保有している。(3)5年以上のインテリア関連業務の実務経験がある。インテリア業界で実績を積んだ方を対象とした、より高い専門性の証明となる資格です。
インテリアコーディネーターとの違い
インテリア関連資格の中でもよく比較されるのが、公益社団法人インテリア産業協会が主催する「インテリアコーディネーター」です。インテリアコーディネーターが住宅購入者への提案力・コンサルティング力を重視するのに対し、インテリア設計士は設計・製図・工事監理などの技術的な施工側の能力を軸に置いています。「提案するコーディネーター」対「設計・施工するプランナー」というニュアンスの違いがあります。
※ インテリアコーディネーターとは、住まいの内装・家具・照明などをトータルにコーディネートする専門家の資格です。住宅メーカーや家具販売店での活躍が多く、提案力・コミュニケーション力が重視されます。
難易度・学習時間の目安
合格率は非公開ですが、学科と実技の両方を求められるため、製図の実技対策に相応の時間が必要です。とはいえ科目別合格制のおかげで、2年計画でコツコツ取り組めば現実的に狙える水準です。
2級であれば、インテリアの基礎知識を持つ方が学科試験に集中するなら100〜150時間程度の学習で合格を目指せるとされています。実技試験は製図の練習が必須で、手書き作図に慣れていない方は追加で50〜80時間の練習が必要になることもあります。1級は学科・実技ともに出題レベルが上がり、実務経験も踏まえた応用力が求められます。
独学でも合格している受験者はいますが、実技（製図）は独習だけでは課題が見つかりにくいため、インテリア専門学校の講座や通信教育を活用する方も多いです。協会が公開している過去問に繰り返し取り組むことが、合格への最短ルートといわれています。
※ 合格率は日本インテリア設計士協会の公式サイトでは非公開となっています。インテリア系資格の中では合格率が非公開のものは多く、難易度は受験者の口コミや専門学校の情報をもとに判断するのが一般的です。
取得後に活かせる仕事・関連する職種
インテリア設計士の資格は、住まいや商業空間にかかわる多様な職種でアピール材料になります。技術的な設計・施工知識を証明する資格として、現場での信頼性向上につながります。
インテリアデザイナー・プランナー
住宅・マンション・ホテル・店舗などの内装空間を設計するインテリアデザイナーの仕事は、インテリア設計士の資格と最もダイレクトに結びつきます。クライアントのライフスタイルや用途に合わせたプランを立案し、家具・照明・素材の選定から平面図・展開図の作成まで担当します。資格の取得により、設計に関する体系的な知識の証明になるため、フリーランスとして独立する際の営業ツールとしても有効です。
住宅・不動産会社のインテリア担当
ハウスメーカーや不動産デベロッパーでは、モデルルームのコーディネートや住宅購入者へのインテリア提案を行うポジションが多数存在します。インテリア設計士の資格は、提案力と技術的知識の両面を持つことを示せるため、採用時や昇格時の評価につながります。施工管理部門でも、内装工事の仕様確認や監理業務に知識を活かせます。
リフォーム会社・内装工事会社
既存住宅のリノベーションやリフォーム提案では、法規・工事手順・素材の知識が不可欠です。インテリア設計士の学科試験には関係法規・インテリア工事の科目が含まれており、施工側の視点も身につけられます。現場経験とあわせて資格を持つことで、顧客への説明力が増し、施主からの信頼を得やすくなります。
家具・建材メーカーの企画・提案職
家具メーカーや建材・インテリア素材メーカーの営業・企画職でも、インテリア設計の知識はプラスに働きます。設計士や工務店に対してスペックの提案を行う際、製図や素材の基礎知識があることで専門家との対等なコミュニケーションが可能になります。インテリア設計士の資格はその知識ベースを対外的に証明する手段として機能します。
誕生の背景・歴史
インテリア設計士という資格が生まれた背景には、日本の高度経済成長期に起きた住宅事情の急変があります。量から質へと移行したこの時代の住まいのニーズが、専門家認定の仕組みを必要とさせました。
1960年代後半：住宅の「量」から「質」への転換期
戦後の住宅不足を解消するため、1950〜1960年代の日本は「量」の住宅供給を最優先としていました。公団住宅や民間マンションが急速に普及し、「まず屋根のある場所を確保する」ことが社会全体の目標でした。しかし1960年代後半になると所得水準の向上とともに「どう住むか」「どんな空間で暮らすか」への関心が高まり始めます。
こうした時代の変化を受け、日本インテリア設計士協会はインテリアの専門知識と技術を持つプロフェッショナルを認定する仕組みの必要性を訴えました。室内空間の設計・施工を担う人材の質を担保するための民間資格として、インテリア設計士試験が誕生しました。
現在へ：60年以上の歴史と現代的な役割
試験開始から半世紀以上が経過し、2026年に第66回を迎えるインテリア設計士試験は、日本のインテリア業界における長い歴史を持つ資格のひとつです。建築基準法や消防法・バリアフリー法など関連法規の改正に対応しながら出題内容が更新されており、現代の室内空間設計に求められる知識体系を反映し続けています。
近年はインテリアへの関心が趣味・副業レベルにまで広がり、2級を入口として受験する社会人も増えています。「住む空間を自分でデザインしたい」というライフスタイル志向の高まりとともに、この資格の位置づけも多様化しています。
どんな人が、どんな目的で取得しているのか
インテリア設計士を目指す人々のバックグラウンドは多様です。業界未経験者から、すでにインテリア関連で働く実務者まで、それぞれの動機で資格取得に臨んでいます。
インテリアの仕事を目指している学生・未経験者
インテリア専門学校・デザイン系大学の学生にとって、インテリア設計士2級は在学中に取得できる実績のひとつです。就職活動において「インテリアの専門知識があります」と証明できる資格として活用されています。受験資格に制限がないため、20代前半の若手がキャリアの第一歩として挑戦するケースが多くみられます。
住宅・リフォーム業界の実務者
すでに住宅会社・工務店・リフォーム会社などで働いている方が、技術力の証明や昇格を目的として受験するケースも多いです。特に施主との打ち合わせが多い設計担当・営業担当の方には、「資格を持つ専門家として話せる」という立場が信頼につながります。1級は実務経験が前提となるため、2級取得後にキャリアを積みながら1級に挑戦するルートが王道です。
インテリア好きの一般社会人・主婦（主夫）
「自宅をもっとおしゃれにしたい」「インテリアを学んで副業や趣味に活かしたい」という動機で2級を受験する一般社会人や主婦（主夫）も少なくありません。インテリア設計士は職業資格ではなく、取得しなければできない業務があるわけではないため、純粋に知識を深めたい方でも挑戦できる資格です。試験を通じて製図・色彩・素材の知識が体系的に身につくため、DIYや住宅購入の判断にも役立てられています。
建築士・宅建士などの関連資格取得者
二級建築士や宅地建物取引士を保有している方が、インテリア分野への専門性を広げるために取得するケースもあります。1級の受験資格として「別表資格の保有」が認められているため、すでに関連資格を持つ方は2級を経由せずに1級から挑戦できる場合もあります。業務範囲の拡大や独立開業を見据えたキャリア戦略として位置づけられています。
豆知識：「室内」という言葉が生まれた時代の空気
インテリア設計士の歴史と切り離せないのが、「インテリア」という概念が日本に根づいた過程です。数字や制度では語れない、この資格ならではの面白い背景があります。
「インテリア」という言葉が市民権を得た1970年代
日本で「インテリア」という言葉が一般に普及したのは1970年代のことです。1970年の大阪万博では世界各国のパビリオンに先進的な室内空間が展示され、「室内空間のデザイン」を意識する人々が急増しました。同時期に登場した「インテリアデザイン」という職業概念は、それまで曖昧だった「内装屋」「家具屋」「建具職人」の仕事を再定義するきっかけにもなりました。インテリア設計士試験が歴史を積み重ねてきた背景には、こうした社会的な関心の高まりがあったのです。
製図試験の「手書き」にこだわる理由
建築系の多くの資格試験では、CAD（コンピュータ支援設計）ソフトが普及した現代においても、実技試験に「手書き製図」を採用しているものが少なくありません。インテリア設計士の実技試験も手書き作図が中心です。これは「ソフトが使えるかどうか」ではなく、「空間の比率感覚・尺度の理解・手と頭を連動させる設計思考」を問うためとされています。デジタルツールが普及した現代でも、手書きで空間を描く力は設計者の基礎体力として重視されています。
※ CAD（Computer-Aided Design）とは、コンピュータを使って設計図を作成するソフトウェアの総称です。建築・インテリア業界ではAutoCADやVectorworksなどが広く使われていますが、手書き製図の基礎があってこそCADを有効に使えるともいわれています。
科目別合格制という珍しい仕組み
年1回しか実施されない試験でありながら、「学科に合格したら翌年は実技だけ受ければよい」という科目別合格制はこの資格のユニークな点です。仕事と勉強を両立する社会人が多いインテリア業界にとって、1年ごとに1科目ずつクリアできる設計は非常に実用的です。2年計画で着実に合格を積み上げるアプローチが現実的な戦略として多くの受験者に取られています。
まとめ ― 住まいを「設計できる人」になるための資格
こんな方にとくにおすすめ
- インテリアデザイナー・プランナーとしてキャリアをスタートさせたい学生・未経験者
- 住宅会社・リフォーム会社に勤めていて、設計・施工知識を証明したい実務者
- 将来的に独立・開業を視野に入れており、資格による信頼性の強化を図りたい方
- インテリアが趣味で、体系的な知識を身につけて暮らしの質を上げたい方
- 二級建築士や宅建士など関連資格を保有しており、インテリア分野にも専門性を広げたい方
取得に向けた第一歩
まずは日本インテリア設計士協会の公式サイトで試験要項・出題範囲・申込スケジュールを確認しましょう。試験は年1回（7月中旬）の実施なので、申込締め切りを見逃さないよう注意が必要です。学科試験は参考書と過去問を中心に対策でき、実技試験は製図練習が鍵になります。インテリア専門学校の対策講座や通信教育を利用すると、実技の弱点を客観的に把握しやすくなります。
科目別合格制を活用し、初年度は学科試験だけに集中するという2年計画も有効です。まず2級を取得してインテリアの基礎を固め、実務経験を積みながら1級へ進むルートが、業界で長く活躍するための王道といえます。