スポーツ選手を支える仕事を調べると、「アスレティックトレーナー」と「スポーツトレーナー」という2つの言葉に行き当たります。似た響きですが、一方は日本スポーツ協会が認定する資格の名前で、もう一方は資格名ではない総称です。この記事では、2つの言葉の関係と理学療法士との違いを整理したうえで、公認アスレティックトレーナーになるための2つのルートを時間数・費用・条件まで具体的に解説します。
3つの呼び名は「資格の有無」と「根拠」で見分ける
まず、混同されやすい3つの呼び名を早見表にまとめます。違いが分かれば十分という方は、この表だけで用が足ります。
| 呼び名 | 位置づけ | 主な活動の場 |
|---|---|---|
| スポーツトレーナー | 資格名ではない総称。名乗るのに資格は要らない | ジム・チーム・治療院など幅広い |
| 公認アスレティックトレーナー(JSPO-AT) | 日本スポーツ協会が認定する民間資格 | 競技チーム・学校の運動部・地域スポーツなど |
| 理学療法士 | 法律に基づく国家資格。厚生労働大臣の免許 | 病院・リハビリ施設など医療の現場が中心 |
「スポーツトレーナーになりたい」という人の多くが、実際にはこの表の下2つのどちらか、あるいはトレーニング指導の資格を目指すことになります。以下で順に見ていきます。
アスレティックトレーナーの仕事：JSPOが定める4つの役割
日本でアスレティックトレーナーといえば、公益財団法人日本スポーツ協会(JSPO)の「公認アスレティックトレーナー」を指すのが一般的です。JSPOは公認スポーツ指導者の資格を5つの領域に分けており、アスレティックトレーナーはスポーツドクターやスポーツ栄養士と並ぶ「メディカル・コンディショニング資格」の一つに位置づけられています。
JSPOが示す役割は次の4つです。
- スポーツ活動中の外傷・障害の予防
- コンディショニングとリコンディショニング(けが後に競技へ戻るための体づくり)
- 安全と健康の管理
- 医療資格者へ引き継ぐまでの救急対応
4つ目の書き方に注目してください。アスレティックトレーナーの救急対応は「医療資格者へ引き継ぐまで」と範囲が区切られています。診断や治療は医師などの領分で、その手前の応急対応と、けがの予防・復帰の支援が専門です。スポーツドクターやコーチと連携して働くことが前提とされています。
指導の対象はトップ選手に限りません。承認校の一つである立教大学の案内では、日本代表やプロ選手に加えて、地域のスポーツクラブ、学校・大学の運動部、民間のスポーツ施設でスポーツをするすべての人を対象として挙げています。
資格を持つ人の数は多くありません。JSPOがスポーツ庁の検討会に提出した資料によると、2024年10月1日付の認定者数は5,616名です。同じ資料でスポーツドクターは6,507名とされており、医師の資格であるスポーツドクターより少ない人数にとどまっています。
「スポーツトレーナー」との違い：総称と資格名
スポーツトレーナーは仕事の呼び名
「スポーツトレーナー」は、スポーツをする人の体を支える仕事を広く指す呼び名です。特定の団体が認定する資格名ではないため、資格がなくても名乗れます。ジムでトレーニングを指導する人も、チームでテーピングやストレッチを担当する人も、治療院でスポーツ障害の施術をする人も、この呼び名で紹介されることがあります。
アスレティックトレーナーは、この広い総称の中にある資格の一つです。けがの予防・救急対応・競技復帰の支援という医科学寄りの分野を受け持つ点が特徴で、「スポーツトレーナー」という大きな枠の中に「公認アスレティックトレーナー」という資格がある、という関係になります。
筋力・体力づくりを担う資格は別にある
スポーツトレーナーと呼ばれる仕事のうち、筋力トレーニングや体力づくりの指導を中心にする場合は、日本トレーニング指導者協会のJATI認定トレーニング指導者のような、トレーニング指導の資格が候補になります。けがへの対応を軸にするか、体を鍛える指導を軸にするかで、目指す資格が分かれます。
理学療法士との違い：国家資格か、協会の認定か
もう一つ比べられることが多いのが理学療法士です。理学療法士及び作業療法士法では、理学療法士を「厚生労働大臣の免許を受けて」「医師の指示の下に」理学療法を行うことを業とする者と定めています。なるには国家試験に合格して免許を受ける必要があり(同法第3条)、医療の資格として法律に根拠があります。
公認アスレティックトレーナーは法律に基づく資格ではなく、日本スポーツ協会が認定する民間資格です。活動の場もスポーツの現場が中心で、対象はスポーツをする人に絞られます。けがや病気の患者に治療としてのリハビリを行うのは理学療法士の領分で、アスレティックトレーナーは予防・応急対応・競技復帰に向けたコンディショニングを受け持つ、という分担です。
両方の資格を持つ人もいます。医療機関で働きながらスポーツチームにも関わるといった働き方では、理学療法士の免許とアスレティックトレーナーの資格を組み合わせることで、治療と現場支援の両方に対応しやすくなります。
アスレティックトレーナーになるには：2つのルート
公認アスレティックトレーナーになる道は、JSPOの養成講習会を受けるルートと、JSPOが承認した学校で学ぶルートの2つです。どちらも最後は検定試験(基礎・応用)に合格する必要があります。
養成講習会ルート：推薦が要る狭き門
JSPOが開く養成講習会の受講条件は、受講する年の4月1日時点で満20歳以上であることと、都道府県のスポーツ協会や中央競技団体などJSPOの加盟団体から推薦を受けることです。定員は通年で100名程度とされています。個人で申し込める講習ではなく、競技団体などに所属して推薦を得ることが入口になります。
カリキュラムは次のとおりです。
- 共通科目：150時間(講義と自宅学習)。受講料22,000円(税込)と参考書代。有効期間4年
- 専門科目：600時間(講義と自宅学習)。受講料55,000円(税込)と教本代。有効期間5年
有効期間内に修了できなければ受講資格と取得済みの単位をすべて失います。また、検定試験を受けるには専門科目をすべて修了したうえで、JSPOの基準を満たす一次救命処置(BLS)講習の認定証を持っている必要があります。
承認校ルート：大学・専門学校で在学中に学ぶ
これから目指す人にとって現実的なのは、JSPOがカリキュラムを承認した大学院・大学・専門学校で学ぶルートです。立教大学の2026年度の案内を例にとると、資格取得までの流れは次の6段階です。
- アスレティックトレーナー専門科目(22科目)の単位を修得する
- 共通科目Ⅲの受講完了申請を行い、「スポーツコーチングリーダー」に登録する
- 180時間以上のアスレティックトレーナー現場実習を終える
- 受講完了申請をする
- 実技確認テストを受ける
- 検定試験を受ける
同じ案内によると、検定試験は全国のテストセンターでコンピューターを使って受ける形式で、春と秋の年2回あります。卒業後に受けることもできるため、受験の時期は自分で選べます。現場実習の受講者は選考で決まり、希望者が多いと選ばれない可能性があるとも書かれています。承認校に入学すれば自動的に取れるわけではない点は、進学先を選ぶ段階で確認しておきたいところです。
取得後の登録料
検定試験に合格したあとは、JSPOへの登録が必要です。JSPOの案内では、登録料は4年間で23,000〜27,000円(税込)です。内訳は基本登録料がデジタル版13,000円・印刷送付版17,000円、これに資格別登録料10,000円が加わります。初回の登録時だけ初期登録手数料3,300円(税込)が別にかかります。登録は4年単位で行います。
持ち帰り豆知識：JSPOの指導者養成は「スポーツトレーナー」から始まった
今は資格名ではない「スポーツトレーナー」ですが、かつてはJSPO(当時の日本体育協会)の養成の名前でした。JSPOの資料によると、1964年の東京オリンピックに向けた選手強化をきっかけに、当時の西ドイツのトレーナー制度を手本として、1965年に「スポーツトレーナー」の名称で指導者の養成が始まりました。
アスレティックトレーナーの養成が始まったのはそれから約30年後の1994年で、1998年に事業認定を受けています。「スポーツトレーナー」は、日本の指導者養成の出発点で使われた言葉が、のちに仕事全般を指す総称として広まったものと見ることができます。
まとめ：最初の一歩は承認校の一覧を確かめること
「スポーツトレーナー」は総称で、公認アスレティックトレーナーはその中にある日本スポーツ協会の民間資格です。治療を担う国家資格の理学療法士とは、根拠となる制度も活動の場も異なります。資格を取る道は、推薦が必要な養成講習会と、承認校で学ぶルートの2つです。
高校生や進路を考えている人なら、まずJSPOの公認アスレティックトレーナーのページから承認校を確かめ、志望校の案内で現場実習の選考や受験の時期を読んでおくのが確実です。受講条件や費用は年度で変わることがあるため、出願や申込の前には公式の最新情報を確認してください。
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参考
- 公益財団法人日本スポーツ協会「公認アスレティックトレーナー」
- 公益財団法人日本スポーツ協会「公認スポーツ指導者制度」
- 日本スポーツ協会「日本スポーツ協会(JSPO)の取組について」(スポーツ庁 持続可能な国際競技力向上のための施策に関する評価検討会 第2回 資料3、2024年12月)
- 立教大学「(公財)日本スポーツ協会(JSPO)公認アスレティックトレーナーについて」(2026年度)
- e-Gov法令検索「理学療法士及び作業療法士法」
※ 2026年11月2日参照。受講条件や費用、試験の内容は変わることがあります。最新の情報は公式サイトでご確認ください。
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