レクリエーション・コーディネーターについて

レクリエーション・コーディネーターの概要

レクリエーション・コーディネーターは、地域や学校、福祉施設などでスポーツ・レクリエーションの場を企画・運営する人材を認定する資格で、公益財団法人日本レクリエーション協会が認定しています。レクリエーション活動の理論や組織運営、マーケティングなど、活動を「企画・運営する側」としての専門知識を身につけられる資格として知られています。

※ 公益財団法人日本レクリエーション協会とは、レクリエーション活動の普及・振興を目的に活動する団体です。レクリエーション・インストラクターやレクリエーション・コーディネーターなど、段階的な公認指導者資格を認定しているとされています。なお、「スポーツファシリテーター」のように類似の名称・役割を持つ資格は複数の団体が運営しているとされており、本記事では最も体系化された資格として知られるレクリエーション・コーディネーターを中心に解説します。

受講資格 ― 20歳以上+レクリエーション・インストラクター修了

レクリエーション・コーディネーターの受講資格は、原則として20歳以上であり、前提資格となる「レクリエーション・インストラクター」の課程を修了していることとされています。インストラクター課程の受講中の人や、基礎資格の受講を修了している人も、追加のレポートを提出することで受講できるとされています。

学習方法 ― 通信教育(レポート8回)+講習会(集合学習3回)

学習は、通信教育によるレポート課題(8回)と、集合学習形式の講習会(3回)を組み合わせて行うとされています。学習期間内に通信教育と講習会の両方を受講する必要があるとされ、受講料は50,000円(税込)で、テキストや課題集、添削費、通信費なども含まれているとされています。

レポートのテーマ ― 経営・マーケティングなど企画運営の知識

通信教育のレポートのテーマには、スポーツ関連の基礎、レクリエーションの基礎理論、レクリエーション支援の理論、組織の経営論、サービス論、マーケティング、ネットワーキング・プレゼンテーション、プロモーションなど、企画・運営に関わる幅広い分野が含まれているとされています。指導の現場経験だけでなく、活動を組織として運営していくための知識を学べる点が特徴といわれています。

※ プロモーションとは、イベントや活動を多くの人に知ってもらい、参加につなげるための広報活動のことです。レクリエーション・コーディネーターの学習では、効果的な会議の持ち方や経理・財務の実際とあわせて、活動を継続させるための運営面の知識として扱われているとされています。

難易度・学習時間の目安

レクリエーション・コーディネーターの難易度は、まず前提資格であるレクリエーション・インストラクターを取得する必要がある点が大きなポイントとされています。コーディネーター自体の学習は通信教育と講習会が中心で、レポート課題に計画的に取り組むことができれば、無理なく学習を進められるとされています。マーケティングや経営論など、これまで馴染みのない分野に初めて触れる人にとっては、新しい知識を学ぶ時間を確保することが大切といわれています。

取得後に活かせる仕事・関連する職種

地域のレクリエーション活動の企画運営者

自治体や地域団体が主催するスポーツ・レクリエーション活動の企画・運営を担う立場で、活動全体をマネジメントする知識を活かせるとされています。

福祉施設・高齢者施設のレクリエーション担当者

高齢者施設などで、利用者向けのレクリエーション活動を企画・運営する担当者にとって、活動を継続的に運営していくための組織運営やプログラム作成の知識として活かせるとされています。

学校・スポーツクラブの運営スタッフ

学校の課外活動や、地域のスポーツクラブの運営に関わるスタッフにとって、参加者を集める広報・プロモーションの知識も含めて学べる点が、活動の充実につながるとされています。

※ レクリエーション・インストラクターとは、レクリエーション活動の実技指導を行うための基礎資格で、レクリエーション・コーディネーターの前提資格となっています。ゲームやスポーツなどを通じて、参加者が楽しめる場をつくるための実践的な技術を学ぶ資格とされています。

誕生の背景・歴史

レクリエーション活動の普及と公認指導者制度

日本レクリエーション協会は、レクリエーション活動の普及・振興を目的に、公認指導者資格の認定制度を整備してきたとされています。実技指導が中心のレクリエーション・インストラクターに加え、活動を組織として企画・運営する人材を育てるため、レクリエーション・コーディネーターという上位資格が設けられてきたといわれています。

「企画運営」人材へのニーズの高まり

地域や福祉施設などでレクリエーション活動が広がる中で、実技を指導できる人材だけでなく、活動全体を企画し、継続的に運営していける人材へのニーズが高まってきたとされています。こうした背景から、経営論やマーケティングなどを学べるコーディネーター資格の重要性が増してきたといわれています。

どんな人が、どんな目的で取得しているのか

すでにレクリエーション・インストラクターとして活動している人

すでにインストラクターとして実技指導の経験がある人が、活動の企画・運営側のスキルを身につけるためにコーディネーターの取得を目指すケースが多いとされています。

福祉・介護施設で働く人

高齢者施設などでレクリエーション活動を担当している人が、活動の質を高めるための専門知識として取得することもあるとされています。

地域団体・NPOの運営に関わる人

地域のスポーツ・レクリエーション活動を行うNPOや団体の運営に関わる人が、組織運営やマーケティングの知識を体系的に学ぶために取得することもあるとされています。

豆知識:関連資格との違いとステップアップ

公認スポーツ指導者との違い

公認スポーツ指導者は、競技別・対象別に分かれた、より専門的なスポーツ指導の資格制度です。レクリエーション・コーディネーターは特定の競技に限らず、レクリエーション活動全体の企画・運営に重点を置いている点が異なるとされています。両方を取得することで、特定競技の指導力と、活動全体を運営する力の両方を備えられるといわれています。

「スポーツファシリテーター」など類似資格との関係

「スポーツファシリテーター」という名称の資格・研修は、複数の団体がそれぞれの目的に応じて運営しているとされています。共通するのは、スポーツ・運動の場を「進行・調整する役割」を担う人材を育てるという考え方とされ、レクリエーション・コーディネーターもその一つとして位置づけられるといわれています。具体的な資格を探す際は、活動したい分野(学校・地域・福祉など)に応じて、各団体の資格内容を比較することが大切とされています。

※ ファシリテーターとは、会議や活動の場で、参加者同士の話し合いや活動がスムーズに進むように進行・調整する役割を担う人のことです。スポーツ・レクリエーションの場でも、参加者全員が楽しめるように調整する役割として使われる言葉とされています。

まとめ ― 活動を支える企画運営の専門資格

こんな方にとくにおすすめ

• すでにレクリエーション・インストラクターとして活動している方
• 福祉施設でレクリエーション活動を担当している方
• 地域団体・NPOの運営に関わっている方
• 活動の企画・運営スキルを体系的に学びたい方

取得に向けた第一歩

まずは前提資格となるレクリエーション・インストラクターの取得を目指すことが第一歩です。インストラクターを取得(または受講中)の段階で、20歳以上であることを確認し、レクリエーション・コーディネーターの通信教育・講習会の申し込み案内を確認しましょう。最新の開催情報は、日本レクリエーション協会の公式サイトで確認できます。